白内障の手術で高額療養委任払いは利用できる？

2022.07.03

白内障の手術で高額療養委任払いは利用できるのでしょうか。

白内障の手術を受けるにあたり、やはり気になるのは費用面ですよね。

白内障の手術では、眼内レンズの種類や保険適用の有無によって、その費用は大きく変動します。

そんな白内障の手術で、「高額療養費受領委任払い制度」が利用できるのかと疑問に思っている方も多いのではないでしょうか。

この記事では、白内障の手術で、高額療養委任払いは利用できるのかについて詳しく解説します。

白内障の手術で高額療養委任払いは利用できる？

結論からお伝えすると、白内障の手術で高額療養委任払い（高額療養費受領委任払い制度）は、利用できます。

白内障の手術は、保険診療か自由診療か、入院を伴う手術なのかで手術費用が変わってきます。

費用に最も大きく差が出る条件は、保険が適用されるかなのですが、保険が適用されるのは単焦点レンズを選択した場合のみです。

単焦点レンズでの日帰り手術（超音波手術）を行った場合の費用目安は、自己負担割合1割で片目約1万5千円、自己負担割合2割で片目約3万円、自己負担割合3割で片目約4万5千円です。

これに入院費などが含まれると、両目手術の場合で約4万円ほど上乗せされてしまいます。

このようなときに、高額療養委任払いを用いることができます。

注意点としては、自由診療に関してはこの制度が適用されないということを覚えておきましょう。

高額療養委任払いとは

高額療養委任払い（高額療養費受領委任払い制度）とは、区や市などが高額療養費該当分を直接医療機関に支払うことで、一時的な支払いが軽減される制度です。

医療機関へ一部負担金の支払いが困難な方に対し、高額療養費として支給される金額を厚国保から直接医療機関へ支払うことにより、申請者の一時的な負担を軽減するための制度です。

高額療養費は、いったん医療機関への支払いをしてから、後日支給額が決定した後に、申請により支給されるものです。

それに対し、高額療養費受領委任払い制度は、申請者が高額療養費の自己負担限度額のみを医療機関へ支払うことで、残りの高額療養費該当分は直接医療機関に区や市が国保から支払いをする制度です。

ただし、保険診療の対象とならない請求分については、高額療養費の対象とならないので、受領委任払い制度の対象にもなりません。

保険証と医療機関等からの請求書（1か月分）があれば、高額療養委任払いを申請できますが、事前に区や市の国保と医療機関との間で「協定」が必要となります。まだ協定を締結していない医療機関との場合、この制度が利用できない可能性もあります。

高額療養費制度は、自動的には適応されず、年齢と所得に応じて自己負担限度額が変わるので、必ず事前に公的医療保険窓口に確認するようにしてください。

白内障を予防するために

白内障は、水晶体が年齢とともに白く濁って視力が低下する病気です。

眼の水晶体は、通常は透明な組織ですが、白内障では白く濁ってしまうため、集めた光がうまく眼底に届かなくなり、次のような症状が引き起こされます。

• 視力が低下する
• 視界が全体的にかすむ
• 光をまぶしく感じる　など

この白内障は、加齢と共に発症し、80代のほぼ100%が白内障になるというデータもあります。

しかし、日頃からしっかりと予防しておくことで、白内障の発症や進行を遅らせることも可能です。

主な白内障予防には、以下の方法があります。

• サングラスや帽子で紫外線を防ぐ
• 抗酸化作用のある食べ物を摂取する
• 喫煙を止める
• 医師が処方する目薬を点眼する
• 食生活の見直しと適度な運動を習慣化

白内障を引き起こす原因となるものを日常生活で排除するだけで、発症のリスクや進行を遅らせることができます。

また、白内障の予防に最適な眼科用の「超音波治療器MRフタワソニック」を日常生活に取り入れるのもおすすめです。

超音波治療器MRフタワソニックは、厚生労働省認可の医療機器で、50万台以上の販売実績と50年の歴史と信頼ある超音波治療器です。

1日1回10分用いることで、白内障はもちろん、緑内障やドライアイなど目のトラブル全般の予防に役立ちます。

手術不要、副作用なし、合併症もないので、白内障予防に取り入れてみるのもいいですね。

まとめ

今回は、白内障の手術で、高額療養委任払いは利用できるのかについて紹介しました。

この記事をまとめると、

• 白内障の手術で高額療養委任払いは利用可能
• ただし、自由診療で高額療養委任払いは使えない
• 日頃からしっかりと白内障予防をする

以上となります。

白内障の症状を改善するには、手術を行うのが一般的です。

現在の日本には、医療費の負担を抑えることができる制度がいろいろとあり、高額療養委任払いもその1つです。

手術費用を抑えて、手術を行える可能性があるので、このような制度があるということも覚えておくとよいです。